コンサルタントは新卒で何をする仕事か：入社後の業務の実態

コンサルタントという職種が解く課題

コンサルタントとは、企業や組織が抱える経営・業務・戦略上の課題に対して、分析と提言を行う仕事です。クライアントの内側には入れない外部の視点から情報を整理し、意思決定を支援するのが基本的な役割です。

ただし「コンサルタント」はファームの種類によって業務の性格が異なります。戦略系・IT系・総合系・シンクタンク系など、採用対象のファームがどの領域を扱うかによって、新卒が最初に関わる業務の中身は変わります。応募前に募集要項と会社説明会で確認しておくことが出発点になります。

入社後に担当する業務の実態

新卒コンサルタントが最初に担うのは、プロジェクトを動かすための下支え業務です。一例として次のような業務が挙げられます。

• 文献・市場データ・競合情報の収集と整理
• インタビューや会議の議事録作成
• クライアントへの報告資料（スライド）の草案作成補助
• 定量データの集計・加工・グラフ化
• 仮説検証のための比較分析表の作成

これらは「補助業務」に見えますが、コンサルティングの成果物はこれらの積み上げで成立しています。データの切り口が甘ければ仮説の精度が下がり、議事録が曖昧ならプロジェクトの方向性がぶれます。新人が担うからこそ、正確さとスピードが問われる場面です。

プロジェクト参加初週の動きのイメージ

以下は架空の例です。実際の業務内容はファームやプロジェクトによって異なります。

この例のように、1週間のうちに調査・加工・議事録・修正サイクルが回るのが初期の実態に近い動きの一例です。

新卒がつまずきやすいポイントと対処の考え方

入社後に戸惑いを感じやすい点として、次の2つが挙げられます。

• 「作業の目的」を確認しないまま進めてしまう：依頼された作業が最終提案のどの部分に使われるか把握していないと、必要な粒度や視点がずれます。着手前に「この資料は何に使いますか」と確認する習慣が助けになります。
• フィードバックを「直し指示」としか受け取らない：修正依頼には「なぜその切り口では不十分か」という判断基準が含まれています。修正の理由を言語化して自分で確認する作業が、次の精度につながります。

いずれも一度で身につくものではなく、プロジェクトを重ねるなかで積み上げていくスキルです。焦らず積み重ねる姿勢が、長い目で見たときの成長につながる一例といえます。

応募前に確認しておきたいこと

コンサルタント職は同じ名称でも、ファームの専門領域・プロジェクトの規模・新卒が参加できる案件の範囲がそれぞれ異なります。入社後の業務実態を事前に把握するために、次の点を採用情報や社員座談会で確認しておくことを提案します。

• 新卒1年目が実際に担う業務の範囲（全案件参加か、一部補助のみか）
• プロジェクトに参加するまでの研修・育成プログラムの有無
• 担当案件の業種や規模感（特定業界に集中しているか、幅広く扱うか）
• 1人前と見なされる目安となる期間や評価基準

これらは募集要項に記載されていない場合もあります。OB・OG訪問や合同説明会での質問として活用すると、具体的な情報が得られやすくなります。

この記事を読んだ後にできる一歩

コンサルタント職を検討している場合、まず自分が関心を持つ領域（経営戦略・IT・人事・財務など）と、ファームの専門領域を照らし合わせてみましょう。

また、コンサルタントの基礎業務である「情報を整理して相手に伝える」という作業は、練習できる余地があります。たとえば自分が関心を持つ業界について公開情報を集め、「現状・課題・考えられる打ち手」の3段構成で1ページにまとめてみることが一例として挙げられます。アウトプットの質より「どこに穴があるか」を自分で見つける練習として使えます。